集中豪雨や地震などによって、山間部を中心に発生する土砂災害。がけ崩れや地滑り、土石流等がよく知られていますが、これらは崩壊の形態を表す用語で「表層崩壊」といわれる山の表面を覆っている落葉層や土壌層等の地表部分が崩れ落ちる現象です。
　これにて対して「深層崩壊」とは、地表部分だけでなく山の内部の岩盤から崩壊する土砂災害のことをいいます。
　つまり表層崩壊に対して、深層崩壊は土壌の崩壊範囲が広範囲に及び、それに比例して被害も大きくなる傾向にあります。
　この深層崩壊は、地下水と地層を形成する風化層・岩盤内の亀裂や空洞が原因となって発生します。集中豪雨や地震による影響などで地層内の亀裂に水が溜まり、内部の水圧上昇によって土壌が崩壊していきます。　温暖化に伴う集中豪雨などの降水量増加も、深層崩壊が発生する原因の一つとなっています。
　表層崩壊に対する予防策として樹木などを植えるなどして表層を固定する方法が取られてきましたが、 深層崩壊では具体的な予防のための対策がなく、地層と地下水の調査で地形の危険性を前もって知ることや、豪雨発生時に早めの避難が重要とされています。

　大雨による土砂災害発生の危険度が高まったとき、市町村長が避難勧告等を発令する際の判断や住民の自主避難の参考となるように都道府県と気象庁が共同で発表する防災情報として「土砂災害警報」があります。
　しかし、これは降雨から予測可能な土砂災害の内、避難勧告等の災害応急対応が必要な土石流や集中的に発生する急傾斜地崩壊を対象としており、技術的に予測が困難である斜面の深層崩壊、山体の崩壊、地すべり等は、土砂災害警戒情報の発表対象に含まれていません。
　2010年8月には、国土交通省より深層崩壊に関する調査の第一段階として、過去の発生事例から得られている情報をもとに深層崩壊の推定頻度に関する全国マップが発表されています。明治期（1868年）以降に発生した深層崩壊は、隆起量が大きい地域や特定の地質に分類される地域で多いことが分かっており、これを基に日本全国の深層崩壊の発生頻度を推定した深層崩壊推定頻度マップが作成されています。
　また、独立行政法人土木研究所、財団法人砂防・地すべり技術センターなどでは深層崩壊の発生に関するマニュアル・研究などが発表されています。